CASE / 食品スーパー
離職を3分の1に
1年に、3人に1人が辞める。採用と教育の費用が、年に1億円を超えていました。辞める理由は、時給ではありませんでした。

RESULT
変わった数字
- パートの離職率
- 31→12%
- 採用と教育の費用
- 1.1→0.4億円
- 店長の残業
- 月62→28時間
年
年
平均
- お客様
- 食品スーパー(14店、パートとアルバイト 920名)
- サービス
- 組織と人事
- 期間
- 2023年4月〜2024年9月
- 担当
- 早見、立花 他1名
BEFORE
ご相談の時
- 時給を、近くの店より50円高くしたが、離職が減らない
- 店長は、発注、シフト、クレーム、本部への報告に追われている
- 誰が何を出来るかが、店長の頭の中にしか無い
WHAT WE DID
行った事
辞めた方 40名に、お電話でお話を伺いました。一番多かった理由は、「教えてもらえずに、一人にされた」。次が、「頑張っても、何も変わらない」。時給を挙げた方は、3名だけでした。
店長に、教える時間がありませんでした。そこで、先に、店長の仕事を減らしました。本部への報告を、週に11種類から3種類に。発注は、過去の数字から自動で案が出る形に変えました。
次に、仕事を、36の「出来る事」に分けました。レジ、品出し、惣菜の盛り付け、発注。出来る事が一つ増えると、時給が20円上がります。何を覚えれば上がるのかが、誰にでも分かります。
教える役の「トレーナー」を、パートの方の中から、各店に3名、選びました。手当ては、月に1万円です。店長ではなく、同じ立場の先輩が教えます。
時給を上げれば残ってくれると、思い込んでいました。皆さんが欲しかったのは、「見てもらえている」という実感でした。
お客様のご了解をいただいて、掲載しています。社名は、伏せています。
90分の無料相談
最初の相談は、費用をいただきません。決算書を3期分ご用意いただければ、その場で、気になる数字をお伝えします。


